食品安全情報blog過去記事

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論文

  • 塩をとって:研究は平均的摂取は心臓の健康に安全であることを発見

Pass the salt: Study finds average consumption safe for heart health
9-Aug-2018
https://www.eurekalert.org/pub_releases/2018-08/mu-pts080818.php
あたらしい研究は、1日5g以上のナトリウムをとらなければ、塩の摂取はほとんどの人にとって健康リスクを増やさないことを示した。先進国でこの量を超えているのは5%以下である。
The Lancetに発表された21ヶ国の研究。80%以上が5g以上とっていたのは中国だけ。
カナダ、アルゼンチン、バングラデシュ、ブラジル、チリ、中国、コロンビア、インド、イラン、マレーシア、パレスチナパキスタン、フィリピン、ポーランドサウジアラビア南アフリカスウェーデンタンザニア、トルコ、UAEジンバブエ

  • The Lancet:減塩計画はナトリウムの摂取量が非常に多い地域にのみ適切であるかもしれない

The Lancet: Sodium reduction programmes may only be appropriate for communities with very high salt intake
9-Aug-2018
https://www.eurekalert.org/pub_releases/2018-08/tl-tls080818.php
平均摂取量が1日5g(塩で12.5g)以上でないと健康リスクの増加と関連しない。WHOのガイドラインは2g/日であるがこれはどこの国でも達成できていない。著者らは減塩戦略は塩の摂取量の多いコミュニティを標的にすべきだという
関連コメントとして、この論文は観察データで24時間尿ではなく朝の尿を使って計算している。減塩のような介入は行っていないので減塩が利益があるかどうかについては言えない、等。

  • ペットのオーナーはオピオイドを入手するために動物を虐待している?

Are pet owners abusing animals to get opioids?
9-Aug-2018
https://www.eurekalert.org/pub_releases/2018-08/uoca-apo080918.php
コロラドの獣医師がオピオイドの流行がペットに拡大していることを見る
American Journal of Public Healthのエディトリアルで述べている。
(ひどい。獣医が簡単にオピオイド処方するものなの?)

  • アメリカ人はいろいろな食品を食べるようにという伝統的アドバイスを卒業したのかもしれない

Americans may have outgrown traditional advice of having a varied diet
9-Aug-2018
https://www.eurekalert.org/pub_releases/2018-08/uoth-amh080918.php
Circulation。食事の多様性を増すようにという助言は、不健康な食品をよりたくさん食べることを意味し体重増加と肥満につながる可能性がある。食事の多様性やバラエティの正確な意味についての合意がなくどうやって測定するかの指標もない
(いろいろなものを、の意味が本当にわからないのではなく屁理屈だと思うけど)

  • ヨーロッパの子どもと青少年のがんの発生率の地理的パターンと傾向、1991–2010(自動化子どもがん情報システム):集団ベースの研究

Changing geographical patterns and trends in cancer incidence in children and adolescents in Europe, 1991–2010 (Automated Childhood Cancer Information System): a population-based study
The Lancet Oncology  Published:August 08, 2018
https://www.thelancet.com/journals/lanonc/article/PIIS1470-2045(18)30423-6/fulltext
オープンアクセス
年平均0.54%増加。一部は診断の向上だろう

コメント
こどものがんの増加と競合するリスク
Increasing incidence of cancer in children and competing risks
Philippe Autier
https://www.thelancet.com/journals/lanonc/article/PIIS1470-2045(18)30498-4/fulltext
ベルリンの壁の崩壊、東西ヨーロッパの社会や農業の違いなどにも関わらず同じような傾向であることを指摘。例えば2014年の一人あたりの農薬販売はスウェーデンや英国に比べてスペイン、イタリア、フランスは約3倍だがその差はがんには見られない。
ベラルーシでも他国と目立った違いはない。チェルノブイリのせいでどうこう言われ続けているけれど。こどものがんは大人と違って環境要因はあまり大きくない)