Volume 379, Issue 9834
- エディトリアル 自殺予防：とるべき対策
Suicide prevention: steps to be taken
自殺は個人や家族やコミュニティーにとって破壊的出来事である。自殺特集を3部構成で。
世界的には毎年90万人が自殺していて低−中所得国がその84%を占める。
予防対策としては途上国では銃の入手規制などがあるが文化の文脈が重要である。
自殺を犯罪としないこと、メディアのセンセーショナリズムの抑制なども必要。
- ワールドレポート
国連会議を前にチメロサールワクチンの議論は続く
Thiomersal vaccines debate continues ahead of UN meeting
Nayanah Siva
6月末に第4回目の世界水銀条約会議が行われるが、これが世界のワクチン計画を妨げる可能性がある。
1997年に、ワクチンに含まれるチメロサールと自閉症の関連についての懸念の中でFDAは全ての食品や医薬品に含まれる水銀のリスクについてレビューを要請した。1999年に科学的根拠がないにもかかわらずCDCが製造業者に対して「チメロサールを含むワクチンを可能な限り早く排除するべき」と勧めた。
10年以上経っていくつかの独立した研究でワクチンのチメロサールと自閉症に何の関連もないことが示されているにもかかわらず、議論が続いている。4月にWHOはこの問題についてさらに相談しUNEPが世界的水銀条約を作るために作業をしている。UNEPの課題には2013年6月の決定を目指すチメロサールを含むワクチンの安全性評価も含まれる。
チメロサールは1930年代からごく微量保存目的でワクチンに使われていたが、自閉症との関連が疑われCDCの勧めがあって米国の企業は使わないようにしてきた。このような変化はアメリカでのみだったが、UNEPがもしチメロサールの除去を勧めると途上国には大きな負の影響があるだろう。代替品が単一用量ワクチンしかないからだ。途上国では単一用量ワクチンの物流は不可能である。チメロサールが禁止されたら多くのワクチン計画で子どもたちのカバー率が低下するだろう。チメロサールを含むワクチンは毎年生まれる子どもの少なくとも64%をカバーし140万人の子どもの死亡を予防している。
途上国だけではなく先進国でもパンデミックインフルエンザのワクチンでは迅速な生産とリソース不足の中で速やかに配送するために必要である。
2004年にIOMはチメロサールやMMRと自閉症の関連はないことを結論している。UNEPが科学的根拠がないのにチメロサールを禁止しないことを、英国の予防接種に対する一般〜の信頼サポートプロジェクトのHeidi Larsonは望む。
- 子どもの磁石誤飲−やっかいな問題？
Magnet ingestion in children—a potentially sticky issue?
Pages 2341-2342
Anil Thomas George, Sandeep Motiwale
おもちゃについている磁石誤飲による腸の合併症が増加している。英国での18ヶ月と8才の子どもの2例紹介。
