2014-03-24
http://www.mfds.go.kr/index.do?mid=675&seq=23315
食品医薬品安全処は去年韓国国民が主に消費する穀類、野菜・果物類, 肉・魚類など 111品目(455件)のベンゼン含量を調査した結果、調査対象の 97%(441件)はベンゼンが検出されず, 食品からのベンゼンの人体暴露量を考慮したリスク評価の結果、人体に懸念はない水準だと発表した。
ベンゼンは食品製造工程で非意図的に生成する有害物質で全世界的に食品の管理基準はない.
飲料水についてはWHO、日本及び韓国などは基準を設定して管理している.
※ WHO, 日本, 韓国(0.01ppm), アメリカ, カナダ(0.005ppm), ヨーロッパ(EU)(0.001ppm)
この実態調査は有害汚染物質安全管理総合計画の一環で、国民がたくさん消費する食品などを調査対象にした。調査の結果, 全455件中 14件(3%)からベンゼンが検出されたが, 検出範囲は 0.002~0.028 ppmでアメリカ, 日本, ベルギーなど他の国と同様あるいは低い。
特に,飲料中ベンゼン検出(2件) 水準は 0.005 ppmで低減化推進直前の ’06年モニタリング検査(0.002~0.049 ppm)に比べて約 1/10とで大きく低下した.
食薬処は ‘06年飲料中ベンゼン検出原因が保存料に使われた安息香酸とビタミン Cの化学反応によるため、他の保存料または天然添加物に替えるなど製造工程を改善して食品全般に拡大してベンゼン汚染実態の調査を行って来た.
ベンゼン実態調査結果をもとに食品摂取によるリスク評価の結果, ベンゼンの平均一日推定摂取量(EDI)は 0.073 ug/? b.w./dayで, アメリカ環境庁(EPA)の参照用量 (4 ug/? b.w./day) の 1.8%で人体に有害影響の懸念はない
食薬処は現在食品製造・加工・調理過程で非意図的に生じる有害化学物質を体系的に低減化するための大規模政策基盤研究を進行していて、開発された低減化技術を持続的に普及する予定だと発表した
